ドメイン移管を徹底解説｜移管のメリットや流れを理解しよう

ドメイン管理会社やレンタルサーバーのサービスを使用しているとき、移管（トランスファー）が生じることがあります。いざという時に正しく対応できるように、事前にドメイン移管（ドメイントランスファー）の方法を知っておくのがいいでしょう。

本記事では、ドメインを移管したい人に向けて、そのメリットや流れを分かりやすく紹介します。覚えておきたい用語や失敗しないためのコツも解説しているので、ぜひ参考にしてください。

ドメイン移管とは？

ドメイン移管（ドメイントランスファー）とは、ブログやホームページで利用しているドメインの管理会社を変更する（乗り換える）ことを指します。スマホで考えると、キャリアを変更するイメージです。

例えば、サイトを複数運営しており、それぞれが別のドメイン会社と契約しているとします。1つの会社にまとめて管理してもらいたいときに、ドメインの管理会社を変更することをドメイン移管（ドメイントランスファー）といいます。

よく混同しやすい手続きとして挙げられるのが、サーバー移行です。サーバー移行は、使用しているサーバーを別のサーバーに移すことなので、ドメイン移管（ドメイントランスファー）とは異なります。

なお、サーバー移行の際にドメインも移管する場合がありますが、ドメイン移管（ドメイントランスファー）は絶対にやらなければいけない手続きではありません。

以下では、ドメイン移管（ドメイントランスファー）にかかる期間やメリット、費用、ドメイン移管の際に知っておきたい用語について解説します。

1. ドメインを移管するのにかかる期間

ドメイン移管（ドメイントランスファー）の申請から承認までにかかる期間は、基本的に最大5日程度です。一般的にはすべての工程をオンラインで済ませることができます。メールを見落として作業が滞る場合もあるのでご注意ください。

現在利用しているドメイン管理会社に移管を申請して必要事項を受け取り、移管先のドメイン管理会社に依頼して手続きを行なってもらうのが大まかな流れです。

なお、手続きの内容や進行速度は管理会社によって異なります。

2. ドメイン移管のメリット

ドメインを移管するメリットは、まずドメインの更新手数料が安くなる場合があることが挙げられます。現在利用しているドメイン管理会社よりも、さらに安い会社を見つけたら、タイミングを見て移管するのもいいでしょう。長くサイトを運営する場合、維持費はできるだけ抑えておきたいもの。ドメインはどの管理会社を選んでも、検索エンジンからの評価や表示速度は変わらないので、なるべく更新手数料が安いところを選ぶのがおすすめです。

複数サイトを運用している場合、ドメイン管理会社をまとめておくと管理が楽になります。特に、サーバーと同じ会社で管理するのがおすすめです。別々の会社に依頼すると料金やシステムが微妙に異なるうえ、管理の手間もかかります。

3. ドメイン移管の費用

ドメイン移管（ドメイントランスファー）にかかる費用は、利用するサーバー会社やドメイン名によって異なり、会社によっては1年間の使用料金も移管費用に含まれていることがあります。

例えば、運用中のドメインを更新前に移管した場合、本来は更新料が必要になりますが、移管費用のみ支払えば自動で1年間ドメインを使用できる場合があります。

基本的にドメインの費用は毎年更新料がかかることが多いですが、中にはサーバーと同時に契約すれば、ドメイン費用が無料になる会社もあります。ドメインとサーバーはサイト運営に欠かせないものなので、維持費を抑えたいなら見直しが必要でしょう。

さらに、ドメイン移管作業の代行をサーバー会社や制作会社に依頼したい場合は、別途作業費用がかかるのでご注意ください。

以下はGMOデジロック株式会社が提供するドメインサービス、バリュードメインでのドメイン価格一覧です。移管先を選ぶ際にご参考ください。

参考：Value Domain by GMO「ドメイン価格一覧」

4. ドメイン移管をする際に覚えておきたい用語

ここからは、ドメイン移管（ドメイントランスファー）をする際によく使われる用語を紹介します。聞き慣れない単語が多く、苦手意識を感じるかもしれませんが、難しいことばかりではありません。ドメイン移管についてより理解を深めるためにも覚えておくと便利なので、ぜひご活用ください。

4-1 レジストラ

レジストラとは、ドメインの管理をサービスとして提供する管理業者のことです。

世界中に存在するドメインはすべてデータベースによって管理されており、レジストラはこのデータベースに自由にアクセスするための契約を交わし、直接ドメインの情報登録や変更の権限を持ちます。

レジストラになるには「ICANN」というドメイン名や、IPアドレスを全体的に調整する非営利団体からの認定が必要で、「ICANN」が定めた規則に従うことが求められています。

4-2 WHOIS

WHOISとは、インターネットユーザーがドメインやIPアドレスの取得者を参照できるサービスです。ネットワーク上で起きた技術的なトラブルを解決するときや、ドメイン取得時に同じドメイン名がないか確認するときに役立ちます。

ドメインやIPアドレスを取得する際、WHOISに情報を提供することがICANNによって義務付けられており、取得時に登録した情報はインターネット上で誰でも閲覧できる状態になっています。

4-3 トランスファー

トランスファーとは、英語のTransferのことで、移管という意味です。ドメインを移管することをトランスファーと呼ぶこともあります。呼び方が異なるだけで、作業内容は変わりません。

4-4 gTLDドメイン

gTLDドメインとは、Generic Top Level Domain（分野別トップレベルドメイン）の略で、世界中の誰もが何個でも取得できるものと、登録に一定の要件が求められるものの2種類あります。

もともとgTLDドメインは.comや.net、.orgなど6種類しかありませんでしたが、新しいgTLDがどんどん増え続けています。ドメイン名によって用途が分かれており、さまざまな性質のものがあります。

主なgTLDドメインは以下の通りです。

4-5 JPドメイン

JPドメインとは、.jpで終わるドメインのことです。日本を表すドメイン名なので、日本国内に住所を持つ個人や法人、団体しか取得できません。一目で日本人が管理しているサイトであることがわかります。

各国に割り当てられた2文字の国別ドメインのccTLD（国別コードトップレベルドメイン）の一つで、日本レジストリサービス（JPRS）という会社が管理しています。

企業を対象としたco.jpや、ネットワークサービスの利用を対象としたne.jp、大学や高等教育機関に向けた.ac.jpなどさまざまな種類があります。

ドメイン移管の一連の流れ・手順

ここからはドメイン移管の一連の流れを紹介します。どのドメイン会社を選んでも手順が大きく変わる部分はないので、ドメインを移管する際にお役立てください。そこまで難しい作業ではないので、しっかりと順を追って進めていきましょう。

1. 移管条件とドメイン登録者情報を確認する

ドメインは取得してから60日経過しないと移管できないので、事前によく確認しましょう。移管できると決まったら、まずは現在利用しているドメイン会社に連絡し、氏名や連絡先などドメイン登録情報が正しいか確認してください。

その後、不正なドメイン移管を防ぐためにかけられているドメインロックと、ドメイン所有者の個人情報を公開しないためにドメイン管理会社が代わりに自社の情報を公開する「Whois代理公開サービス」の解除を依頼します。Whois代理公開サービスを解除しないと、移管先のドメイン管理会社で登録者の個人情報が一般公開されてしまうので、忘れないようにご注意ください。

また、ドメインを不正に移管されないように割り当てられているAuthCodeも移管時に必要になるので、問い合わせましょう。

2. 現ドメイン管理会社と新ドメイン管理会社に移管申請をする

移管条件とドメイン登録者情報の確認ができたら、先に現在利用しているドメイン管理会社に移管する旨の連絡をしてください。その後、移管先のドメイン管理会社へ申し込みをおこないます。申し込みフォームは管理会社によって異なるため、各自チェックしましょう。

申し込み後、移管先から現在のドメイン管理会社宛に承認依頼のメールが送られるので、承認手続きをしてもらいます。現在のドメイン管理会社へ手続きの確認・依頼をおこなってください。

3. ドメイン移管の料金の支払いをする

ここからは、移管先のドメイン管理会社への手続きになります。現在利用しているドメイン管理会社と移管先のドメイン管理会社の両方に移管申請が済んだら、ドメイン移管の料金を支払いましょう。

支払い方法や費用については管理会社によって異なるので、事前に確認しておく必要があります。支払いが済むまでドメイン移管は完了しないので、最後までしっかり対応しましょう。

4. 完了通知のメールを確認する

支払いが済んだら、移管先のドメイン管理会社から完了通知のメールが届きます。メールを確認できたら、ドメイン移管の完了です。これにてすべての工程が終了しました。

なお、ドメインの移管方法についてはこちらで詳しく解説しているので、ぜひ参照してみてください。

ドメイン移管の注意点

ドメイン移管の手順はそんなに複雑ではありませんが、いくつか注意しておきたいポイントがあります。最後にドメイン移管の注意点を紹介するので、事前にトラブルを回避するために覚えておくのがおすすめです。

1. 移管ができない条件があることに気を付ける

以下のような条件では、ドメイン移管ができません。事前によく確認しましょう。

• ドメインの期限が既に切れている場合
• ドメインの期限が14日以内に切れる場合
• 移管元ドメイン登録業者でドメイン登録をおこなってから60日未満の場合
• 移管元ドメイン登録業者でドメイン復活（更新）手続きを行ってから45日未満の場合（移管ができないか、移管後に1年間の延長がされません）
• 移管後、期限を1年間延長した際、総登録年数が10年を超える場合（残りの延長可能な年数が1年以上残っていない場合）
• 移管元ドメイン登録業者が移管を認めていない、またはドメインロックをかけている場合（移管元ドメイン登録業者に必ずお問い合わせください）

2. ドメインとサーバーを同時に移管させない

ドメイン移管のタイミングにあわせてサーバーも移行することもよくあります。その場合、同時に移管させると、作業中にミスが起こった場合に修正ができなくなってしまう可能性があります。

想定外のトラブルが起きることもあるので、両方の移管を並行しておこなうのは避けた方が良いでしょう。どちらか片方を先に済ませてから作業することを心掛けてください。なお、どちらを先にしても大きな違いはないので、お好みでお選びください。

トラブルを防ぐためにも正しく移管する方法を学ぼう

ドメイン移管の作業そのものはそこまで複雑ではありませんが、移管するタイミングなど注意する箇所がいくつかあるので覚えておきましょう。特に、初めてドメイン移管をおこなう場合は、トラブルを避けるためにも正しい知識を身に付けておく必要があります。

本記事を参考に、ドメイン移管の正しい手順を覚えましょう。また、ドメインを移管するメリットや理解しておきたい用語も、ドメインを移管する際に振り返ってみてください。

なお、レンタルサーバーの「カラフルボックス」ではドメインを移管できます。サーバーとドメインをセットで管理できるので、ぜひご活用ください。

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